法人にVPNは必要？
法人が安全にリモートアクセスや拠点間通信を行うためには、複数の拠点間を高セキュアに接続できるVPNの導入が非常に有効です。
法人向けのVPNには、次の4つのタイプがあります。
- インターネットVPN
- エントリーVPN
- IP-VPN
- 広域イーサネット
それぞれのVPNには特定の用途やメリットがあり、企業のニーズに応じて最適な選択を行うことが重要です。
各種類のVPNについての詳細な解説は、下記の記事でも詳しく解説していますので、ご興味をお持ちの方はご覧ください。
関連記事： VPNとは？安全に接続できる仕組みや導入するメリットを解説
- 高速で安定したネットワークを、抜群のコストパフォーマンスで
インターネットVPNのデメリット
インターネットVPNのデメリットを解説します。
セキュリティリスクを完全に防ぐことはできない
インターネットVPNは、データを暗号化して通信を行うため一定のセキュリティを確保できますが、暗号化の強度や鍵管理の不備などによっては、リスクを完全に排除することはできません。
インターネットを経由して通信を行うため、VPN自体の設定ミスや最新のセキュリティ対策が施されていない場合は、データの盗聴や改ざんによるデータ漏えいのリスクが残ります。
通信速度が低下するケースがある
インターネットVPNを利用すると、通常のインターネット接続に比べて通信速度が低下することがあります。通信データを暗号化・復号化のための処理に時間がかかることと、暗号化のためのデータをパケットに付加するため、通信をするデータ量が暗号化前と比較し多くなるためです。
特に、インターネットVPNを利用する場合、社内サーバーのある本社やデータセンターのインターネット回線にアクセスが集中し大幅に通信速度が低下し、業務に支障をきたすことがあります。そのため、事前に速度テストや負荷試験を実施し、業務に適した速度が確保できているかを十分に検証することが求められます。
製品やサービスによってはコストが高くなる
インターネットVPNの導入には、ソフトウェアライセンス、ハードウェア機器、運用管理のための人件費など、一定のコストがかかります。特に、高度なセキュリティを提供している有料VPNサービスや、専用のVPNハードウェアを導入する場合、ライセンス費用やハードウェア購入費用などの初期費用、そしてサポートやメンテナンス費用など月々の運用コストが増大する可能性があります。
無料で利用できるVPNサービスもありますが、セキュリティ機能が不十分で通信の暗号化レベルや運営者の信頼性が低いケースがあるため、法人においては有料サービスを利用するのが一般的です。このことから、小規模な企業やスタートアップでは、導入や運用にかかるコストが大きな負担となる場合があります。
エントリーVPNのデメリット
エントリーVPNには、下記のようなデメリットがあります。
特定の時間帯に通信速度が低下する可能性がある
エントリーVPNは、利用者が多い時間帯に通信速度が低下する可能性があります。複数のユーザーが同じ帯域を共有しているため、特に業務が集中する時間帯やトラフィックが多い時間帯にネットワークが混雑し、帯域が不足することが原因です。
速度低下が起こると、重要な業務の遂行に支障をきたす可能性があるため、特定の時間帯に安定した通信が求められる業務には適さないことがあります。
IP-VPNのデメリット
IP-VPNのデメリットは、次の2つがあります。
IP以外のプロトコル通信ができない
IP-VPNは、インターネットプロトコル（IP）に基づいて通信を行うため、非IPプロトコルを使用した通信には対応できません。
そのため、RIP（Routing Information Protocol）やOSPF（Open Shortest Path First）など非IPプロトコルを利用する特殊なネットワーク環境では、IP-VPNが適さない場合があります。
インターネットVPNと比較するとコストが高い
IP-VPNは、ユーザー数が多いインターネット回線とは別に通信事業者がネットワークを構築しており、公衆回線であるインターネットを利用するインターネットVPNに比べてコストが高くなる傾向にあります。
また、ネットワークの規模が大きくなるほど、契約が必要な回線数や帯域も増加するため、コストがさらに上昇する可能性があります。
広域イーサネットのデメリット
広域イーサネットのデメリットは、主に次の2つです。
導入から運用開始までの工数が大きくなりやすい
広域イーサネットは高いカスタマイズ性が魅力ですが、その分、ネットワーク設計や機器の選定、設定作業にかかる工数が増加しやすくなります。
ネットワークの設計や構築において、各企業のニーズに合わせた柔軟な設定が可能な反面、細部にわたる設計が必要になるため、導入プロセスが複雑化し、プロジェクト管理の複雑さも増すことで、運用開始までの時間が長くなりがちです。
そのため、例えば急な拠点開設やプロジェクト開始など、迅速な導入が求められる場面においては、広域イーサネットの導入が適さないケースがあります。
保守点検において技術知識を持った担当者が必要
広域イーサネットの運用には、専門的な知識を持った担当者による定期的な保守・点検が欠かせません。複雑で高度なネットワーク設定が求められるため、トラブルの発生時や定期的な点検において、専門的なスキルが必要です。
そのため、運用担当者には、ネットワークの技術的な理解が深いスタッフを配置する必要があります。自社で人材を確保できない場合は外部委託に頼らざるを得ず、運用コストがさらに増加する可能性が生じます。
VPNのデメリットを解消するには？
VPNのデメリットを解消するためには、次の3つのポイントを意識して導入を進めることが大切です。
利用目的に合わせたVPNを導入する
VPNのデメリットを最小限に抑えるためには、自社の利用目的やセキュリティ要件に合ったVPNを選ぶことが重要です。
例えば、リモートアクセスが主な目的の場合は、二要素認証や強力な暗号化を提供するセキュリティ重視のインターネットVPNが適していると考えられます。一方、大規模なデータ転送が求められる場合には、通信の暗号化が不要で安定した通信が可能な広域イーサネットやIP-VPNなどの選択肢も検討する必要があります。
用途に応じた適切なVPNを選定することで、通信速度の低下やセキュリティリスクなどのデメリットを軽減しやすくなります。
提供元が信頼できるサービスか確認する
無料のVPNサービスはコスト面で魅力的に見えますが、機能的な制限が多く、セキュリティ対策も不十分なことが多いため、安易な採用はおすすめできません。
信頼できるサービスプロバイダーを選ぶポイントとしては、提供されているセキュリティ機能や、ユーザーからの評判、サポート体制などを確認することなどが挙げられます。
信頼性の高いサービスプロバイダーを選ぶことで、サイバー攻撃によるデータ漏洩や業務停止のリスクを大幅に低減し、安全な通信環境を確保できます。
サポートの充実している事業者を選ぶ
VPNの導入後に発生するトラブルに迅速に対応するためには、24時間365日のサポート体制や、高度な技術知識を持つスタッフが在籍している事業者を選ぶことが重要です。
特に、ネットワークの専門知識を持った人材がいない企業や、ITリソースが不足している中小企業やスタートアップでは、事業者によるサポートが欠かせません。トラブル発生時に迅速かつ的確な対応が期待できる事業者を選ぶことで、業務の停滞を防ぎ、安定したネットワーク運用が可能になります。
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まとめ
VPN接続は専用線と比較して低コストで導入可能で、通信の安全性を確保できるというメリットがあります。
近年は、自由な働き方が導入され、リモートワークをしている方にも役立つサービスです。ただし、サービスの選び方によってはコストが増えてしまったり、セキュリティレベルに満足できない場合もあります。
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