財務部の観点からも「NUROアクセス」へ高い評価
「ICT教育」の情報を発信する学校でネットワーク環境を改善

豊富な導入実績で、課題に最適なソリューションを提案します

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課題テーマ: オンライン授業・Web会議の環境改善

ご契約サービス: NUROアクセススタンダード

2つの社会人向け専門職大学院（事業構想大学院大学および社会構想大学院大学）を運営する学校法人先端教育機構（以下、先端教育機構）。教育におけるICT導入・活用についても先駆的で、自社媒体「月刊事業構想」「月刊先端教育」やセミナーなどを通じ、「GIGAスクール構想」に関連した課題を抱える全国の教育機関に向けて積極的に情報を発信している。同校では、さらなるクラウド活用に向け2020年以降、データセンター集中型のネットワークを全面的に見直すと同時に、インターネット回線に「NUROアクセススタンダード」を導入。コストパフォーマンス面からも高く評価した同サービスで、安定的な通信環境を実現した。

お客様プロフィール

会社名: 学校法人先端教育機構様

本社所在地: 東京都港区

設立: 2011年10月

従業員数: 50名（2022年4月現在）

事業内容: 事業構想大学院大学（東京/仙台/名古屋/大阪/福岡）/ 社会構想大学院大学（東京）の運営、「月刊事業構想」「月刊先端教育」をはじめ4つの媒体・メディアの運営

URL: https://www.sentankyo.ac.jp/

導入前の課題

データセンター集中型のネットワーク構成による、ボトルネックの発生
帯域不足により、職員の業務に必要なデータ送受信、さらにオンライン授業やWeb会議が滞る状況に
学校運営費用に対する、インターネット回線のコストパフォーマンスを最適化したい

導入後の効果

「NUROアクセススタンダード」の導入とともに、各校舎から直接インターネットに接続することでボトルネックの発生を回避
オンライン授業・Web会議が途切れづらい、安定的な通信環境を実現
周囲の評価も参考に高コストパフォーマンスな回線にリプレイスし、月額コストを削減

ご契約サービス

NUROアクセススタンダード

クラウド時代のスタンダード固定IP・SLA付き帯域確保型インターネット回線

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集中型ネットワーク下での”クラウドシフト”でトラフィックが増加
授業や職員の業務に支障も

先端教育機構が運営する2つの社会人向け専門職大学院、事業構想大学院大学および社会構想大学院大学では、全国各校舎十数拠点を閉域網で接続し、データセンターを経由してインターネットを利用する集中型ネットワークを運用していた。しかし年々トラフィックが増大するにつれて日常的に帯域が不足し、インターネット利用に支障をきたすように。学校運営のなかで特に職員の業務において、時間帯によって大容量ファイルのダウンロードにかなりの時間を要するといった課題を抱えていたという。

「当時、自宅では短時間でダウンロードできたファイルも、職場ではなかかなかダウンロードが終わらないような状況でした。Web会議についても、職員間でわざわざ予定を調整して同時開催を回避したり、会議中はビデオをオフにしたりするなど、業務において様々な不都合が発生していました」と語るのは、財務部長の織田竜輔氏と、財務部施設・IT課主任の石井太士氏だ。

早くから、クラウド型グループウェアを導入するなどクラウドシフトを進める動きがあった同校。今後のさらなるトラフィック増加を懸念し、早々に対応に乗り出したという。

リプレイスに向け、幅広くユーザー評価を収集し
財務担当者としても高く評価した「NUROアクセス」を導入

2020年より、ネットワーク環境の改善を進めた同校。まずはボトルネック発生を回避するため、データセンターを介さず各校舎から直接インターネットに接続する構成への変更を決断した。

さらにインターネット回線には、法人向けインターネット接続サービス「NUROアクセススタンダード」を導入することに。この際、選定のきっかけとなったのがSNSにおけるユーザー評価であった。

「カタログデータも情報のひとつとしては必要ですが、やはり”実際の声”がとても気になりました。あるSNSで、インフラエンジニアが『NUROアクセス』を絶賛している記事を発見し、その内容やほかの方の意見も参考に比較した結果、このサービスなら環境が改善できそうだな、と感じたことを覚えています」（石井氏）

このほか、10Mbpsの帯域確保型に加えて稼働率99.9％のSLA（サービスレベル保証）といった「安定性の担保」につながるスペック、1契約で固定グローバルIPと動的IP（DHCP）の2回線分を利用できる利便性（※）、さらにこれらが低コストで提供されることを高く評価し、「NUROアクセス」の選定に至ったという。

※接続用ネットワークに、固定グローバルIPアドレス、動的グローバルIPアドレスをそれぞれ1個ずつ標準で割当。お客様側ネットワーク用にはオプションサービスで固定IPアドレスの追加利用が可能になっている。

「我々は学校法人という公的な存在であり、運営にも国の補助金を利用する以上、費用対効果についてはかなりシビアに検討する必要があると常々考えています。他校や一般企業の利用状況もウォッチし、最大効果が期待できる『NUROアクセススタンダード』の導入に落ち着きました」（石井氏）

通信速度900Mbpsで「環境改善」を実感
ICT教育に関する情報発信に向け、先進的な学習環境を実現

2021年から2022年にかけて、帯域不足の影響が最も深刻だった事業構想大学院大学の福岡校舎を皮切りに、社会構想大学院大学、事業構想大学院大学の東京・大阪校舎と「NUROアクセススタンダード」の導入を段階的に進めた同校。この結果、コロナ禍におけるオンライン授業やWeb会議のニーズ急増にもスムーズに対応でき、ネットワーク利用におけるパフォーマンスの課題を一気に解決するに至ったという。
「『NUROアクセス』の開通直後にスピードテストを実施したところ、固定グローバルIPと動的IP（DHCP）ともに900Mbps前後、合計1.8Gbpsとカタログデータに近い結果を確認することができました。」（石井氏）

実は、今回のネットワーク構築を担当したベンダーは「NUROアクセス」の導入実績がなかったこともあり、当初は同校の選定に対しても懐疑的なスタンスであった。しかし構築を進めるなかで、サービス自体の仕組みやIPの払い出し方、使用機材について説明を重ねるとすぐにと好評価に転じ、今では「NUROアクセス」を勧める立場となった。

先端教育機構では、引き続き広帯域なネットワーク回線を活用するとともに、クラウドベースのID管理、学習環境の整備を進め、まさに”先端的”な教育に取り組んでいく計画だ。

「自校はもちろん、今後全国のあらゆる学校で求められるセキュリティ強化やハイフレックス型授業など実現していくためには、すべてにおいて高速で安定したインターネット回線が非常に重要です。今回『NUROアクセス』を導入して得られた成果については、GIGAスクール構想が進むなかネットワークに課題を感じている教育機関に向けて、本学校法人が発行するさまざまな媒体・セミナーを通じて発信できればと考えています」（織田氏）