上り通信速度も安定した「NUROアクセス」で
SaaSを活用したDX推進インフラの整備に成功

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課題テーマ: 社内情報システムのモダナイズに向けてネットワークを強化

ご契約サービス: NUROアクセス 2G

発電所などのプラントや工場の施工管理を主力事業とする三光設備株式会社（以下、三光設備）では、2018年に社内情報システムの整備計画を策定。生産性向上・セキュリティ強化を目指し、オンプレミス主体からハイブリッドクラウドへのシフトを進めるなかで、ネットワークの帯域不足が大きな課題となっていた。既存のインターネット回線における上り・下りのスピード差が大きくSaaSの利用拡大が難しい状況を受け、同社では双方向で広帯域なサービスへのリプレイスを決定。コストパフォーマンスも重視しながら選定を進めた結果、白羽の矢が立ったのが「NUROアクセス」だった。

お客様プロフィール

会社名: 三光設備株式会社様

本社所在地: 東京都中央区

設立: 1953年4月

資本金: 2億1千6百万円

従業員数: 287名（2023年4月現在）

事業内容: 電力分野・産業プラント分野・社会インフラ分野における各種プラントなどの工事設計、計画業務等のエンジニアリングから、機器・材料調達、工事施工、試験調整までを一貫して担う、総合設備エンジニアリング事業を展開

URL: https://www.sankostb.co.jp/

導入前の課題

社内情報システム整備計画を進めるうえで、安定した通信速度を保ち続けられる回線サービスが必要に
全社におけるSaaSの利用拡大に向け、上り・下りともに十分な帯域を確保したい

導入後の効果

既存の法人向け回線を「NUROアクセス」にリプレイスし、毎日のスピードテストで安定性が確認できる環境に
上り・下りともに広帯域な通信環境を実現し、Web会議の増加にもストレスなく対応できるように

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クラウド時代を支えるインフラのスタンダート回線

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インタビュー

社内DXの推進に向け、中長期の整備計画を策定

数年に及ぶ施工、および完工後の保守・メンテナンス要員として、50近くもの現場で常駐管理を行う三光設備。同社では早くから業務にITを活用し、小型のライブカメラをヘルメットに装着して現場の画像をリモートで共有するなど、先駆的な施工管理を実現してきた。

情報システム室室長冨樫昌孝氏 — 三光設備株式会社
情報システム室室長
冨樫昌孝氏

そのベースとなっているのが、2018年策定の社内情報システム整備計画だ。
同社は計画に基づき、1stステップで、Web会議の活用推進や本社サーバーのクラウド移行（ハウジングサービス利用によるプライベートクラウド化）などを推進。その後2ndステップとして、SaaSのeラーニング導入やPCのデータレス化、MDMによる業務端末のリモート管理やEDR導入によるセキュリティ強化を実施。続けて3rdステップとして、社内外に向けて動画マニュアルを配信する研修センターの開設などを2022年までに実現。2023年以降も、毎年計画をブラッシュアップしながら取り組みを続けているという。
「ここ数年は、現場の状況を撮影した写真や動画など、サイズの大きなファイルのやりとりが急増しています。かつては本社のファイルサーバーにインターネットVPNでアクセスしていましたが、本社へのアクセス集中を回避するためにも、ネットワークを強化しつつクラウド利用を拡大するなどインフラ全体の最適化を進めました」と語るのは、情報システム室室長の冨樫氏だ。

上り/下りのスピード差が大きい本社回線が、DX推進のネックに

社内情報システムのモダナイズでは、現在利用している「ネットワーク」がひとつの課題となった。

当初、本社のインターネット回線には上り/下り最大1Gbpsの法人向けサービス（ベストエフォート型）を利用。下りは平均して700Mbps前後のスピードが出ていたが、上りは10Mbps強で1桁台を計測することもあり、整備計画を進めるうえで帯域不足の懸念があったという。

「計画の1stステップにおいて、上りのスピードが極端に低い既存回線のままでは、Web会議を利用した現場との情報共有は困難だと考えました。そこで社内で相談し、リプレイスを含めネットワークを強化する方向で計画することになりました」（冨樫氏）

帯域、およびコストパフォーマンスを重視して回線サービスを検討した結果、2019年末、本社のメイン回線として「NUROアクセス」を選定し、リプレイスに踏み切った同社。

「決め手はなんと言っても、既存サービスを上回る最大上り1Gbps/下り2Gbpsの広帯域（カタログ値）を、これまでの1/3程度の低料金で提供するコストパフォーマンスの高さです。さらに10Mbpsの帯域確保型であること、SLA（稼働率99.9％）や固定グローバルIPアドレスが1つ標準提供される点なども評価ポイントとなりました。」（冨樫氏）

「NUROアクセス」導入後、毎日のスピードテストで安定的に1Gbpsを計測

SaaS利用の拡大に伴ってよりネットワークの重要性が増した同社では、いざという時のヘルプデスク対応に備えて毎日インターネット回線のスピードを測定したり、インフラを構成する機器の負荷やサービスの利用状況をチェックしたり…といった監視・記録を、RPAを活用しながら続けているという。

「『NUROアクセス』へのリプレイス以降3年程度、毎日スピードテストを実施していますが常に1Gbps近いスピードを維持しています。当初は『今はまだ局舎に余裕があるからではないか』と疑っていましたが、今となっては杞憂だったと安心しているところです。」（冨樫氏）

また2020年以降のコロナ禍では、同社も例に漏れずWeb会議などSaaSの利用が急増。
しかし「NUROアクセス」へのリプレイス済みだったことが幸いし、特にトラブルもなく通常業務、およびインフラ整備計画を着々と進めることができたという。

「実は整備計画の推進担当として、『NUROアクセス』の導入による通信環境の安定化を進めたことで会社表彰を受けています。全社的にネットワークの入替を行うこともかなり困難で骨の折れる作業でしたが、“ネットワークが安定し、よりSaaSを活用した業務が行いやすくなった”ということが、会社として認識・評価されたことも要因のひとつだったと思います。」（冨樫氏）

大容量通信を行う研修センターでも「NUROアクセス」の活用を開始
高スペック回線が、今後もインフラ整備計画の基盤に

本社での成果を踏まえ、その後2021年から2022年にかけて、北海道支店（札幌）、西日本支店（大阪）、九州支店（福岡）でも「NUROアクセス」へのリプレイスを進めた同社。2022年6月には、千葉県に開設した研修センターにも「NUROアクセス」を導入することに。
研修センターでは、自社の従業員や施工会社の担当者を対象に、業務マニュアルなどの教育動画を配信するほか、DR・BCPを考慮してサテライトオフィスとしての機能整備も進めており、「NUROアクセス」の広帯域を最大限生かした環境整備が進んでいるという。

ここまでのインフラ整備を順調に進め、今後はRPAやAIの導入・活用による業務の自動化や、データ活用によるDX推進にも取り組む意向を見せている同社。
「施工管理という業務の性格上、現場の画像・映像の扱いはこれからも間違いなく増え続けます。トラフィックの増大に対応するためにも、比較的規模が大きく長期間駐在する拠点（現場）については、『NUROアクセス』を活用していきたいと考えています」（冨樫氏）

冨樫氏写真